モバイルオーダーとは?飲食店は必ず導入すべき理由9選を徹底解説

更新日:6月6日

 最近流行りのモバイルオーダーですが、「導入すべきなのかどうか」「何がいいのか」「高いんじゃないのか」など様々な事が気になっている飲食店のオーナー様は多いのではないかと思います。


 今回はモバイルオーダーを扱っている事業者として飲食店のオーナー様は今すぐにモバイルオーダーを導入する事を決断した方が良い理由を徹底解説します。モバイルオーダーはそれだけ飲食店にとってもメリットだらけですし、導入する際のデメリットはお金がかかるくらいでそれ以外はメリットと言っても過言ではないです。


 

目次

01 | モバイルオーダーとは

   01-1 | モバイルオーダーの種類

   01-2 | モバイルオーダーの主な機能


02 | モバイルオーダーの需要が高い理由3選

   02-1 | 全世帯のスマホの普及率が約9割

   02-2 | キャッシュレス決済の普及

   02-3 | テイクアウト・デリバリーの普及


03 | 飲食店が導入すべき理由9選

   03-1 | 人手不足を解消

   03-2 | 人的ミスの軽減

   03-3 | コロナ対策

   03-4 | 補助金に活用しやすい

   03-5 | 売上UP

   03-6 | 人件費の削減

   03-7 | リピーターの獲得に繋げれる

   03-8 | マーケティング施策が打てる

   03-9 | 多言語対応でインバウンドへの対応ができる


04 | お客様の利用メリット4選

   04-1 | 待ち時間がなくなる

   04-2 | 事前決済ができる

   04-3 | オーダーのトラブルが無くなる

   04-4 | 事前に会計金額が分かる


05 | モバイルオーダのデメリット3選

   05-1 | 単価の高い高級店は導入に不向き

   05-2 | 導入にあたって研修が必要

   05-3 | 使い方が分からない方には難しい


06 | まとめ

 

01 | モバイルオーダーとは

モバイルオーダー

 モバイルオーダーとは、スマホやタブレットから飲食店の商品を注文から決済までできるサービスのことを言います。自宅で注文を行ってテイクアウトを予約して出来上がる時間に取りに行ったり、店内から注文を行うものがあります。詳しくは以下で説明します。



01-1 | モバイルオーダーの種類

 モバイルオーダには主に2種類のタイプがあります。それは「店内型」「店外型」の2種類です。店内型のモバイルオーダーは、店内でQRコードが設置されてあり自分のスマホから注文を行うシステムです。例えば、マクドナルドやスターバックス、鳥二郎、くら寿司などがあります。


 もう一つの店外型のモバイルオーダーは、アプリを事前にダウンロードし会員登録を行いデリバリーを注文したり、テイクアウトを事前に予約して決済まで済ませてしまうものです。例えば、デリバリーはUber Eatsや出前館、テイクアウトはマクドナルドや餃子の王将などです。



01-2 | モバイルオーダーの主な機能

 モバイルオーダーには店内・店外でも基本的には以下の機能が付随しています。


  • 注文システム

  • 決済システム

  • 販促機能

  • 多言語対応機能


 店外用では基本的にアプリをダウンロードをしておいてデリバリーを頼んだりするパターンが多いですが、LINE連携があるタイプなどはLINE上でデリバリーやテイクアウト、列に並ぶ際の予約をしたりする事ができます。


 店内用では基本的には席に付きQRコードを読み込み注文を行います。中にはスタバの様に事前にモバイルオーダーで予約できますが、並ぶ所でメニューを見れる様にもしていたりするところもあります。



01-3 | モバイルオーダーの認知度

 モバイルオーダーを導入するにあたっては認知度なども気になる点ではあるかとは思いますが、認知度としてはそれなりに高いです。MMD研究所が行った「2020年4月モバイルオーダーに関する利用動向調査」で18歳から69歳のスマートフォンを利用している男女5,630人を対象にモバイルオーダーの認知・利用状況を聞いたところ現在利用している割合が13.3%、過去に利用した事がある割合が2.3%モバイルオーダーの利用経験がある方は15.6%ほどに留まっています。ただし、モバイルオーダーというサービスの名前を知っている割合も含めると50.4%と半数近くは最低でも言葉は知っている方が多い状況です。


MMD研究所モバイルオーダーの認知と利用状況

出典:MMD研究所



 より新しいデータでは利用頻度は倍になっています。2021年10月に株式会社LBBが全国20代~60代の男女1001人を対象に「モバイルオーダーの利用事情」に関する調査を実施した結果、モバイルオーダーを利用している割合は32.5%と1年前と比べて2倍ほどの利用率になっています。知っている割合で言うと61.7%と1年前に比べてこちらも増加しています。コロナで導入が少しずつ増えているので認知度も上がってきているのがデータに表れています。


株式会社LBBモバイルオーダーに関する調査

出典:株式会社LBB PR TIMES



01-4 | モバイルオーダーの利用目的

 認知度・利用頻度などが分かったところで実際になんでその人たちが使っているのかというユーザーの行動理由が知りたいですよね。先程紹介したMMD研究所の「2020年4月モバイルオーダーに関する利用動向調査」では、モバイルオーダーを利用する人の理由の一番に待ち時間をへらしたい割合が58.2%もあり、続いて列に並びたくない割合が43%、キャンペーンを利用したい割合が36%、商品をゆっくり選びたい割合が32.4%と他にも理由はありますが、モバイルオーダーのメリットでも紹介する部分と被っている部分を主にピックアップしましたが、ユーザーが実際に求めている部分はお店側にとっては改善をしてあげる方がより顧客満足度も上がっていきます。


MMD研究所のモバイルオーダー調査

出典:MMD研究所



 また、先程紹介した株式会社LBBの「モバイルオーダーの利用事情」での調査の結果、実際に使った方の意見としてモバイルオーダーを利用し続けたいと答えた方が97.5%というデータが出ています。また、モバイルオーダーを利用したい時の中にメニューをゆっくりみたい時が27%とやはりメニューをじっくりみたい方は多いようです。


株式会社LBBモバイルオーダーサービス調査

出典:株式会社LBB PR TIMES



01-5 | モバイルオーダーの海外市場

 基本海外で流行ったものが遅れて入ってくるというのが島国日本の特徴なので、モバイルオーダーは海外の市場ではどうなっているのかというのを簡単にご紹介します。


 世界最大のモバイル決済大国の中国ではモバイルオーダーがずっと前から当たり前になってきており、イギリスに拠点を構えるビジネスコンサルティングファームPrice waterhouse Coopersが2019年に発表したレポートによると、中国国内でのモバイル決済使用率は86%で普及率も7割に迫り、どちらも世界一の水準となっています。中国は「We Chatミニプログラム」などを使った店内モバイルオーダーが当たり前になっています。


中国のモバイルオーダー

出典:DIG-IN



 アメリカでもモバイルオーダーの需要は物凄く加速しており、利用したい割合は43%と高くモルガン・スタンレー社が出したレポートによるとデリバリーにおいて「コロナ前には、2023年時点に到達見込みだったモバイルオーダーの市場シェアが2〜3年前倒しして到達した」と発表されており、米国での浸透はコロナによって加速しています。


モルガン・スタンレー社のデリバリー利用調査

出典:DIG-IN



02 | モバイルオーダーの需要が高い理由3選

モバイルオーダー

 モバイルオーダーはコロナ前とコロナ後で利用率が急増しています。特に店外用のUber Eatsや出前館などのモバイルオーダーの方が緊急事態宣言などでお店が空いていなかったので普及率は進んでいますが、店内用のモバイルオーダーもコロナ対策は勿論のことながら様々な面でメリットしかないので導入が必須です。


 ここでは、なぜ今飲食店のモバイルオーダーの需要が高いのかをスマホの普及率やキャッシュレス決済の普及、テイクアウト・デリバリーの普及の観点から解説します。



02-1 | 全世帯のスマホの普及率が約9割

 まず、モバイルオーダーの需要が高い理由の1つ目として全世帯のスマホの普及率が約9割にも伸びている所です。


スマホの普及率

出典:マイボイスコム株式会社PR TIMES



 2021年9月の調査で全世帯のスマホ普及率は86.9%で、当たり前ではありますが若年層が一番高く10・20代で約98%、30〜50代で9割前後、70代でも8割弱にもなっています。モバイルオーダーを利用する際にはスマホがないとできないので、多くの飲食店さんの懸念点として高齢者のスマホの利用率が低いのではないかと思われますが、実際にはそうでもなく普及率が高いので導入する必要性が高いです。


 また、回線を4Gと5Gにしてより通信の安定化を図りスマホを普及させるためにも3G回線が各社終了するのでスマホの普及率が100%になるのも近いかもしれません。ドコモはiモードを2026年3月31日に終了させ、auは2022年3月31に終了、SoftBankは2024年1月下旬にサービスを終了する予定です。



02-2 | キャッシュレス決済の普及