【2022年最新版】MEO対策の基礎からデータとマーケティングを基に重要性を理解する

更新日:2月11日

最近、MEO業者がたくさん増えてきており店舗事業者の方はMEO対策をした方が良いというのはほとんどの方が認識していますが、色んな会社がMEO対策を行いますと言っており「どこが良いのか」、「本当に効果があるのか」など疑問が出ているかと思います。


そこで今回はMEO対策を始めてみようと思っている方や、迷っている方に向けてMEO対策がなぜ必要なのか、また契約する時の注意点などを踏まえて猿でも分かる様に分かりやすく、かつマーケティングや様々なデータを取り入れながら解説していきたいと思います!


 

目次

01 | MEO対策とは


02 | なぜMEO対策を行わなければいけないのか

  02-1 | GBPの正確性を保つ事の重要性

  02-2 | 大手ポータルサイトの信用力の低下

     02-2-1 | ポータルサイトの意識調査〜ユーザー編〜

     02-2-2 | ポータルサイトの意識調査〜飲食店編〜

  02-4 | MEO対策でやってはいけない事

  02-5 | MEO対策おすすめの業種

  02-6 | MEO対策を契約する時の注意点


03 | マーケティングから理解するMEO対策の重要性

  03-1 | OATHの法則

     03-1-1 | ①Oblivious:無知

     03-1-2 | ②Apathetic:無関心

     03-1-3 | ③Thinking:問題意識

     03-1-4 | ④Hurting:危機意識

  03-2 | MEO対策はOATHの法則のTとHに働きかける


04 | 年代別ユーザーの検索行動やスマホ普及率から分かるMEOの必要性

  04-1 | 年代別飲食店の探し方

  04-2 | Web検索する際に地名を入れる割合が81.7%


05 | MEO対策のメリット4選

  05-1 | 競合が少ないから上位表示しやすい

  05-2 | 正しいレビューをもらう事ができる

  05-3 | SEOに比べて成果が早く費用対効果が良い

  05-4 | MAUが4717万人いる


06 | MEO対策のデメリット2選

  06-1 | 定期的に更新を行わなければいけない

  06-2 | 口コミに対して返信をしなければいけない


07 | まとめ

 

01 | MEO対策とは 

 MEO対策は、Map Engine Optimizationの略で自分の店舗情報を最適化してGoogle map上で上位表示を測るものです。


 これの反対で、WEBサイトを上位表示させる為に行われるのが皆さんもよく耳にした事があるSEO (Search Engine Optimization) 対策です。

MEOは、このSEOのマップ版という事で別名:「ローカルSEO」とも呼ばれています。


 Googleの検索エンジンで「地域 + 業種・業態」で検索する事で検索結果に表示されるGoogle mapの画面の事を「ローカルパック」と言います。

例えば、「京都 カフェ」などの様に検索した際に出てくる検索結果で10番以内への上位表示を目指す事がMEO対策になります。


ローカルパック

02 | なぜMEO対策を行わなければいけないのか

 MEO対策が何かは分かったけど、「MEO対策ってなんでしなければいけないのか?」「した方が良い理由は何?」など疑問に思う方も多いと思います。


 では、MEO対策を行なった方が良い理由を解説していきます。

それは、Googleが2014年12月に行なったベニスアップデート(地域性のある業種で検索された際にユーザーの位置情報に最適な検索結果を提示するというもの)が行われた事により、店舗事業の検索が容易になったからです。


 例えば、「美容室」「歯医者」「カフェ」などの様に検索された際に、自分とは全く関係の無い県のお店が出てきても意味がないですよね?

そこを改善してきたのがベニスアップデートになります。


ベニスアップデートの解説用画像

 この様に検索された際に自分の今いる場所の周辺のお店が出てくるとユーザーにとってスムーズにお店探しができるのでとても便利ですよね。Googleはユーザーファーストの企業なので、いかにユーザーが使いやすいものを提供できるかを常にアップデートしているのでこの様な仕様になっています。


 また、GoogleがここまでアップデートをしてきておりSEOよりもMEOの検索結果を先に表示させるというのは店舗事業にとっては対策をせざるを得ない状況でもありますし、それ程Googleもローカルの検索の最適化に対して力を入れているという証拠でもあります。



02-1 | GBP正確性を保つ事の重要性

 Googleビジネスプロフィール (旧Googleマイビジネス)は、運用を行う上で注意をしなければいけない事があります。それは第三者が容易に勝手に編集できる事です。


 例えば、自分でお店を出店したもののGBP (Googleビジネスプロフィール)を登録していないのに店名で検索を行うと位置情報が出てくるといったケースがあります。これは、Googleのユーザーであれば誰でもスポットを登録する事ができる仕組みがあるからです。



 この他にも、Googleマップでは情報を修正するというボタンがあり、そこを押す事で実際にGBPにオーナーが登録している情報と行ってみたらここが違ったという事を修正を提案する事ができます。ユーザーによって修正をされた場合は以下の様な文が出てきます。


GBP情報修正

出典:https://freesquare.co.jp/media/my-business/automatic-correction/



 そこで修正を提案された場合は、自分のGBPのアカウントを開いた際に情報の修正を行なわれた部分が赤く表示されます。その場合は、すぐに情報の修正が正しいのか正しくないのか、赤字の部分に関してオーナー自ら修正を行なわなければいけません。


出典:https://freesquare.co.jp/media/my-business/automatic-correction/



02-2 | 大手ポータルサイトの信用力の低下

 最近ニュースでも取り上げられており話題になっているので知っている人も多いと思いますが、大手ポータルサイトの口コミの”やらせ”が問題となり信用力を失っております。


 では、なぜその自分達で口コミをしてまでするのか、ポータルサイトのシステムはなぜあまり今の時代に合わないのかを解説する為にここで簡単にマーケティングの話をします。


 大手ポータルサイト(食べログ・ホットペッパー・ぐるなび等)は、掲載料として月額料金を頂きその月額料金を多額に支払える場合は、上位に表示してあげますよといった形のオークション型マーケティングを行なっております。


 つまり、大手ほどお金があるので検索された際に認知を獲得しやすく、個人店などは掲載料に多額の金額を払えないので負けてしまうという事です。



02-2-1 | ポータルサイトの信用調査〜ユーザー編〜

 実際にここで株式会社Tablecheckさんが行なった20~60代の全国の男女1100名と、20~50代の飲食店に勤務する全国の男女660名を対象に、「グルメサイトに関する意識調査」のデータをお見せします。


出典:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000065.000023564.html



 この調査によると大手ポータルサイトの口コミの情報を信用していないユーザーの割合が28.5%、約3割近くもいます。有名媒体3社の信頼されていない割合は2割前後もあります。


 ユーザーの3割近くがこのデータによると信用をしていない状況になっていますが、なぜここまで信用を失ってしまってい利用度が減っているのかを次のデータでお見せします。


出典:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000065.000023564.html



 ユーザーの一番信用を失っている理由は勿論ニュースで取り上げられている通り口コミを店側の人達がなりすまして書いたりしているのが原因ではありますが、利用度が減る原因としては自分の好みのお店が見つからないといった理由が17.7%もいます。


 お店選びをする際に重要になってくるのは、ユーザーが今求めている内容に近しいお店が出てくるのが最もユーザー目線で作られている設計なのですが、先ほどお伝えした通り大手ポータルサイトはオークション型マーケティングなので、掲載料を高く払ったお店がジャンルのキーワードなどで検索された際に上位表示する様な作りになっています。その為、ユーザーが意図しているものと異なるものが出てきてしまう可能性が高い作りになっています。



02-2-2 | ポータルサイトの意識調査〜飲食店編〜

 では次に、飲食店勤務の方々の大手ポータルサイトに関する信用度等のデータをお見せします。 


出典: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000065.000023564.html



 飲食店勤務側の人達の大手ポータルサイトの信用していない割合は57.1%、約6割にものぼっています。これ程までに店舗事業者の方々は掲載されている情報に対して信用をしていない形になっている為利用離れが加速しています。


 実際に店舗事業者の方が大手ポータルサイトを利用しない理由などについてのデータもお見せします。


出典: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000065.000023564.html



 大手ポータルサイトの料金プランや送客料に関しては妥当だと感じている人と高いと感じている人の割合がほとんど差がなくなってきております。大手ポータルサイトは月額の掲載量だけでなくランチ (100円 / 人) やディナー (200円 / 人) の予約の人数によって送客手数料を支払わなければならないので、掲載して認知を広げるのにもお金を多く支払わなければ無理なのに、そこにさらに予約時の送客手数料まで取られてしまうので飲食店経営者からすると利用するコストがさらにかさんでしまいます。


 そういった月額利用料・送客手数料が高いとの観点からそもそも使っていないといった飲食店が増えてきています。そういった方々は集客においての対策を他で特に行う方も少なくコストはかかっていないものの認知を得にくい状況になっているのでそこで苦しんでいる方もいます。そういった現状を解決する上でもMEO対策を行い認知をあげ口コミを獲得し、予約は外部のポータルサイトではなく自社のサイトを持つ事でコストを削減し予約の管理を楽にする事が最も大事になってきます。


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03 | マーケティングから理解するMEO対策の重要性

 大手ポータルサイトとの比較からMEO対策の重要性が理解できたと思いますが、ここでマーケティングの視点からMEO対策はどういった層にアプローチをかける事ができ、どれほど重要なのかという事を、OATHの法則を知っていただく事で論理的に理解する事ができます。



03-1 | OATHの法則

 OATHの法則が一体何なのかを解説していきます。

ターゲットは基本的にこの4種類からなっています。それは①Oblivious:無知・②Apathetic:無関心・③Thinking:問題意識・④Hurting:危機意識の4つです。

OATHの法則

 

 では、これらの4種類について順に説明していきます。


03-1-1 | ①Oblivious:無知

 Oblivious:無知は、自分が何に対して悩みを抱えているのかをそもそも理解していないので全く商品・サービスに関して知らない状態の層です。



03-1-2 | ②Apathetic:無関心

 Apathetic:無関心は、自分の悩みに対して気づいているものの、その問題を解決しようという意思がないので商品・サービスについて調べようとはしない無関心の層です。



03-1-3 | ③Thinking:問題意識

 Thinking:問題意識は、自分の悩みに対して気づいており、その悩みをどう解決しようか考えている状態であり、商品・サービスを調べたりして知っている層です。



03-1-4 | ④Hurting:危機意識

 Hurting:危機意識は、自分の悩みを理解しており一刻も早くその悩みを解決したい状態であり、どの商品・サービスにするかを比較検討して悩んでいる層です。



03-2 | MEO対策はOATHの法則のTとHに働きかける

 MEO対策において、主に働きかけるのは③Thinking:問題意識④Hurting:危機意識の層になります。では、どういった層の人達になるのかというのを説明していきます。


 例えば、飲食店を探している場合

問題意識の人達はどういった人達かというと、デートで雰囲気とコスパの良いお店に行きたいけれどどこが良いのかが分からないし、どこのお店に行けば良いのか探して悩んでいる状況です。


 次に危機意識の層の人たちは、誰かと遊んでいてカフェに行きたいと思い、近くでオシャレなカフェがないかを探していたり、明日デートに行くからオシャレなカフェを事前に調査している層です。


 どちらの層も悩んだ末にGoogleマップで直接検索を行うか、Googleで検索をかけます。その際にもちろんブログなどで取り上げられまとめサイトに載っているのも勿論良いのですが、その前にGoogleマップの検索結果が出てきてそこで見る人がかなり多くいます。


 

 実際に、Googleが2015年に調べた結果ではGoogle Mapで検索する割合が44%おり、検索したユーザーの41%がお店に来店しているという事です。2015年の調査なので現在はもっと多くいる可能性があります。その辺りを次の章で具体的なデータを基に説明していきます。



04 | 年代別ユーザーの検索行動やスマホ普及率から分かるMEOの必要性

 10代〜40代の飲食店を検索する際の検索媒体やSNSを使っている割合からローカルパックがどれほど使われており、MEOと同時にInstagram・LINEがどれほど重要なのか、そしてGMO TECH社が調査した結果を基に地域検索がどれほど行われており、どれだけ対策を行う事が重要なのかをデータを基に裏付けをしていきます。



04-1 | 年代別飲食店の探し方

 10〜40代の男女1,356名を対象に「SNSの利用と飲食店の探し方」に関する調査を行なったものがあり、今の時代では10〜40代の間では飲食店を検索する際にスマホを利用するのが主流となっています。


飲食店を探す時に利用するもの

出典: https://note.com/sorechou/n/nc6ba21c97cf2#zv7M5



 10〜40代のスマホで飲食店を検索する割合は平均約86%にものぼっています。この調査は2020年のものなのでもう少し上がっている可能性はあります。また、スマホの普及率は2021年1月の全国の15歳〜79歳の男女8,837人を対象に行なった調査によるとスマホの所有率が92.8%と9割を超えています。


2010年〜2021年のスマホ普及率推移